未来を切り拓く力を育むロボット教育

NPO法人WRO Japanは未来の科学者・技術者育成を目指し、子どもたち・教員・指導者への継続的な科学技術体験活動を支援する目的で、2008年3月より活動している団体です。子どもたちが継続的に活動できる環境を構築するため、以下のような科学技術体験の場と、指導者育成の場の提供をしています。

組織名
NPO法人 WRO Japan
理事長
谷口 義昭
設立
2008年3月12日
所在地
〒108-0004 東京都港区芝4-7-1 西山ビル4F
理事長
谷口 義昭(奈良教育大学 名誉教授)
副理事長
澤村 力也(富山県高岡市立小学校教頭、 NPO法人ネットワークアシストたかおか理事長)
吉野 和芳(神奈川工科大学 情報学部 情報システム学科 教授)
理事
櫻澤 由里子(フリーランス通訳案内士)
田中 章愛(株式会社ソニー・インタラクティブエンタテインメント)
長谷川 綾(株式会社ファンドレックス)
監事
堀内 忍(エグジーテック株式会社、一般社団法人パーソナリティネクストプラットフォーム)
顧問税理士
加藤 道子(加藤道子税理士事務所)
顧問弁護士
鬼澤 秀昌(おにざわ法律事務所)
日本は高度科学技術の推進を背景にものづくりを産業基盤として発展してきた。
こうした技術革新と製品サービスの高機能化は、研究開発製造を進める多くの科学者、技術者により支えられているといえる。 一方、将来の科学者、技術者を育む教育分野に目を向けると、小中学生の理科離れや大学工学部志望者の減少等、日本のものづくりを支える人材の減少が見られ、これは産業競争力の低下という事態を引き起こす危険性をはらんでいる。 将来においても科学技術による世界への高い貢献を進め、日本の産業競争力を高めるには、それを支える人材の育成が重要である。
我々はこの問題に対処すべく小中高校生対象に、ロボットをつくり動かし課題にチャレンジする国際的なロボットコンテスト(World Robot Olympiad)を2004年より毎年開催してきた。 WROは子ども達の創造性と問題解決力を育成することを目的に、日本全国の小中高校生を対象に各地予選会、全国大会、さらには国際大会まで実施されている。
多くの科学・技術体験機会を提供することで理数分野、科学・技術分野への興味関心を高め、小中高校生のものづくりへの意欲向上につなげている。
また、WRO国際大会への派遣、協力によって国際交流をはかるとともに子ども達が国際協調と国際競争力を身に付けることにより将来的に世界に貢献し科学技術創造立国日本を支える科学者、技術者の育成を目指した活動となっている。
2008年のWRO国際大会は横浜市で開催され、21カ国地域約700名の小中高校生が集まり盛況のうちに無事終了した。 今後はこれまでの活動に加え、教育シンポジウム等の子ども達の指導育成にあたる教員・指導者への支援活動も展開し、より多くの子ども達への活動機会、教育実践機会を広めていく。
我々はこうした子ども達の育成事業を産学官連携ボランティア・ベースの非営利活動を継続的に進め、かつ事業規模拡大に対応した企業団体からの協力受付を可能とする信用性をもった組織として特定非営利活動法人WRO Japanを設立する。
ものづくり日本を支える未来の科学者、技術者育成する。ロボット、ソフトウェアをつくり、競技する事を通じて、小中高校生の科学技術、ものづくりへの関心、意欲を高める
ものづくり日本を支える未来の科大学工学部入学希望者の減少、理科好き児童、生徒の減少への積極的な対応。学校教育現場、各種教育実践においてのロボットを活用した教育の拡大浸透。 コンピュータ、ソフトウェアを使ったものづくり教育の必要性の高まり。ロボット、組込みシステム(自動車、家電等含む)等のデジタル製品の高機能進展化と、それを支える人材育成熱の高まり。学者、技術者育成する。ロボット、ソフトウェアをつくり、競技する事を通じて、小中高校生の科学技術、ものづくりへの関心、意欲を高める
WRO Japanは、2004年に任意団体として発足したWROの日本における活動母体、 WRO Japan実行委員会を、2008年3月に、NPO法人化しました。 今後ともより多くの青少年、教員、指導者への継続的な活動機会提供を行ってまいります。
詳しくは、次のページをご覧ください。
総務省, 文部科学省, 経済産業省, (独)情報処理推進機構, (独)国立高等専門学校機構, 国立研究開発法人 科学技術振興機構, 公益社団法人 日本ユネスコ協会連盟, 公益社団法人全国工業高等学校長協会, 公益社団法人全国高等学校文化連盟, 公益財団法人産業教育振興中央会, 公益財団法人日本科学技術振興財団, 一般社団法人電気学会, 一般社団法人情報処理学会, 一般社団法人日本ロボット学会, 一般社団法人日本産業技術教育学会, 一般社団法人日本機械学会, 一般社団法人日本ロボット工業会, 一般社団法人日本教育情報化振興会, NPO法人組込みソフトウエア管理者・技術者育成研究会(SESSAME)












